| 昨年の夏は全国的に猛暑が続き、特に都市ではこの傾向が顕著でした。このような状況の中で、都市の温暖化（ヒ－トアイランド現象）が社会問題化となっています。都市の温暖化の要因の第一は、都市への人口の集中とコンクリ－ト造りの建物の増大に建物自体の高温化とエアコンの急激な増加、自動車の排出熱、道路をコンクリ－トやアスファルトで敷き詰めることなどによる地表面の高温化です。第二は森林や農地の宅地や道路などへの土地改変に伴う緑地、裸地や水面の減少による地表面からの蒸発散量の減少です。そのような状況下、日本では欧米と異なって、森林や緑は、都市工学、建築工学や道路工学では重要視されず、付随したものとして取扱われてきました。
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| 愛媛県においても、県都の松山市をはじめとして、新居浜市、四国中央市でヒ－トアイランド現象が顕在化しています。そこで、森林・緑をベ－スにした具体的な温暖化防止対策を考えてみたいと思います。 |
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| 県の総人口の約36％を占め人口約52万人の松山市はこの100年間で気温が約2.5℃上昇しています。この内、1.5℃はヒ一トアイランド現象によるものと推察されています。都市温暖化の指標の一つである熱帯夜の日数は、平成13年から平成22年までの10年間平均で27.8日となり、戦前の約12倍の日数となっています。松山市は同じ規模の都市の中では熱帯夜の日数が全国一となっており、現在のような気温の上昇率が続けば、100年後の松山はどうなるのか。町中は灼熱化し、日常生活に大きな支障が生ずることになりかねません。熱帯夜の日数がこの程度ですんでいるのは中心部に位置する松山城の約50haの樹叢のお陰です。松山城の樹叢からの冷気が市内全体の気温を低下させています。宇和島市では、100年間で約2.0℃の気温の上昇が認められていますが、熱帯夜の日数は16.9日でした。西条市は同様に1.5℃の上昇が認められたが、熱帯夜の日数は15.7日でした。宇和島市や西条市の熱帯夜の日数が少ないのは、緑や水路などが多いためです。愛媛県内で熱帯夜の日数が最も多かったのは、新居浜市の34.8日、次いで松山市で、3番目が四国中央市の26.8日です。この新居浜市と四国中央市は共に、県内有数の工業都市ですが、市街地に緑地帯や水路等が少ないのが特徴です。夏期、コンクリ－ト面の気温は53℃まで上昇しますが、これを植物や土で被うことによって、気温の上昇は33℃程度までに抑制できます。逆に冬期は、コンクリ－ト面の気温は植物や土壌に被われている箇所に比べると低下します。 |
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| 都市の温暖化は、短期的には街路樹、都市（森林）公園、屋上緑化や壁面緑化などによる緑地面の確保と降雨の有効活用で抑制が可能です。その第一段階として、都市に降る豪雨の大部分はそのまま海に流出していますが、それを有効に活用することで、直接あるいは森林や緑の蒸発散作用を活用して都市全体の気温を低下させると共に、地下水のかん養をもはかるべきであると考えます。長期的には我々の生活の利便性や快適性を根本から見直し、森林、緑、水面や裸地面を基礎にした都市再生計画を生物学的見地から検討するべきであると考えます。 |
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問題解決のためには、まず身近な課題に取り組むべきです。愛媛の森林基金が毎年実施している緑の募金活動に積極的に参加すると共に、その施策を十分に活用したいところです。残念ながら今一番森林や緑を必要としている都市部の住民の方々の認識度が低いことが、都市の温暖化現象を如実に表しているのではなかと考えています。都市の緑が10％増えれば、気温が0.5℃低下するといわれています。松山市、新居浜市や四国中央市などをはじめとして県内の市町には、まだまだ緑を導入する箇所は十分にあります。これまでの発想を180°転換して、森林や緑の持つ都市の温暖化防止機能を最大限に生かし、緑の中の都市づくりを目指しながら、県民の皆さん、快適な生活をおくろうではありませんか。 |
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